ピック病と診断されている利用者をショートステイで受け入れるべきか

ピック病と聞いて、すぐに「どんな症状があるか?」「どんな病変があるか?」など出てきますでしょうか。

なかなか聞きなれない病名だと思いますので、出てこない方も多いのではないでしょうか。

実は、ピック病の方というのは、介護保険のサービスを利用し難い状況に置かれていることが多いのです。

このような中、ピック病と診断されている利用者をショートステイで受け入れるべきかどうか解説して行きます。

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ピック病とは

まずは、ピック病についておさらいしておきましょう。

簡単に言いますと、若年性の認知症の一種で、平均発症年齢は、49歳となっているような病気です。

主な病態としましては、脳の前頭葉や側頭葉に萎縮が見られます。

前頭葉の萎縮ということからもわかりますように、自制が効かなくなってしまいますので、反社会的な行動をしてしまうことが多くなってしまいます。

これが若い年代で発症しますので、主に万引きや、不法侵入、暴力行為などを引き起こし、言わば、人間らしい部分がどんどん欠落していってしまいます。

しかも、有効的な治療法は全くありませんし、正確に診断できる医師も少ないのが現状です。

また、一番先にも言いましたように、反社会的な行動があることから介護保険でサービスも使えずに、家族の崩壊などの悲劇を引き起こすことも少なくない病気です。

ピック病とショートステイ

このように、もしかすると介護保険のサービスを利用しますと、周囲のご利用者様にも影響を及ぼしかねない病気です。

トラブルや危険の回避のために経験上、ピック病のような認知症の周辺症状が強く出現している場合には、1対1での対応が求められてきてしまいます。

ですから、事業所としてもリスクを回避する意味では避けた方がいいのかもしれません。

ピック病のご利用者様を受け入れるのか

これまで、見てきましたように、ピック病のご利用者様は受け入れしないという選択が一番いいのでしょう。

ですが、このように多くの事業所が同様のことを考えているはずです。

ですから、逆手にとって、若年生の認知症やピック病のご利用者様を積極的に受け入れる体制を整えたショートステイを目指せばいいわけです

しかも、「若年性認知症利用者受け入れ加算」「認知症行動・心理症状緊急対応加算」などの整備がなされており、その算定できる単位数も他の加算から群を抜いています。

これを、見逃す手はありません。

まとめ

このように、高単価のサービスですし、困っている方の一助にもなりますので、ピック病をはじめとした、若年性の認知症の特化したショートステイ体制を整えて、サービス提供をして見てはいかがでしょうか。

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